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年中行事をビジネスチャンスに! 次に狙うべき新行事は?

日本にはさまざまな年中行事があります。
それらの時期は集中して関連商品が購入されたり、人の移動が発生することなどから、大きなビジネスチャンスと捉えられています。
特にクリスマスは経済効果が大きい年中行事の一つで、クリスマスの市場規模は7,000億円 とも、1~2兆円 ともいわれます。
一方で、『クリスマス商戦』とも呼ばれるように競争が激しく、新規参入が難しいのも事実です。
さまざまな年中行事があるなかで、将来的に市場の拡大が見込めるものはあるのでしょうか。
今回は、マーケティング的な観点から、成長が期待できる年中行事を探っていきます。

海外の年中行事が日本で定着した経緯

特定の事業における市場の大きさのことを『市場規模』といいます。
市場規模は、その分野で行われている取引数や商品の販売個数、売上高などから算出することができます。
また、経済に与える影響のことを『経済効果』といいます。
調査の方法や範囲などで数値が大きく変わりますが、これらを数値化することにより、年中行事もおおよその市場規模や経済効果を試算することが可能です。

欧米由来の年中行事のなかで市場規模のトップはクリスマスで、バレンタインデーやハロウィンがこれに続きます。
コロナ禍による行動制限緩和を受け、落ち込んでいた年中行事が軒並み復活しつつあり、各企業も商機を見出しています。

そもそも年中行事とは、一年のなかで特定の時期に催される儀礼や風習のことで、日本では1月の正月や2月の節分を筆頭に、初午、雛祭り、彼岸、端午節句、七夕、お盆、月見、七五三、大晦日などがあります。
ここに、2月14日のバレンタインデーや、10月31日のハロウィン、12月25日のクリスマスといった海外の年中行事を取り入れながら、日本の年中行事は独自の発展を遂げてきました。
これらの普及と定着には、ビジネス的な思惑が強く影響しています。

日本で最初にクリスマスセールを行ったのは、輸入食品を取り扱う明治屋だとされています。
1900年代初頭に横浜から銀座に進出した明治屋が、店にクリスマスツリーの設置や飾りつけなどを行い、年末の大売り出しとセットでクリスマスセールを行ったことが、今に続くクリスマス商戦のきっかけになったといわれています。

バレンタインデーは欧米では司祭ウァレンティヌスに由来する記念日ですが、日本で認知されるようになったのは1930年代です。
洋菓子の製造・販売を行う神戸モロゾフ製菓(現、モロゾフ)が「バレンタインデーにチョコレートを贈る」というスタイルを紹介したことをスタートに、全国に広まったといわれています。

ビジネスチャンスが期待できる年中行事は?

日本においてハロウィンは比較的新しい年中行事で、1970年代にメディアに取り上げられるようになり、1990年代に入ってから仮装の文化と共に徐々に広まっていきました。

そんなハロウィンに続き、今後年中行事として定着する可能性があるのがイースターといわれています。
イースターとはイエス・キリストの復活を祝う『復活祭』のことで、毎年春分の日が過ぎて、最初の満月の後に訪れる日曜日に行われます。
バレンタインデーのように毎年決められた日ではありませんが、だいたい4月上旬であり、2023年は4月9日 となります。

生命の象徴である卵がシンボルとして扱われ、日本でも卵の菓子やオーナメントなどが販売されます。
まだ日本ではそこまで浸透しているとはいえませんが、欧米の市場規模は1.8兆円 ともいわれており、これから日本でも盛り上がっていく可能性はあるでしょう。
大型テーマパークもイースターに関連するイベントを行うなど、過渡期にある今がビジネスチャンスかもしれません。

このほかにも、中国の旧正月である春節、6月の夏至に行われるスウェーデンの夏至祭なども知名度を上げてきており、何らかの商機を見出すことができそうです。

日本由来の行事や風習のなかにも、新しい商機のヒントは数多くあります。
たとえば節分における恵方巻は従来からある年中行事に、新しい要素を加えてビジネスとして展開させたものです。
恵方巻の発祥は大正時代の大阪とする説が有力ですが、1980年代にコンビニエンスチェーンが販売を開始し、1990年代末期に全国展開がスタートしたことで一気に知名度が上がりました。

一般にはあまり知られていない年中行事や、そこに付随した風習はまだ多くあります。
現代の生活形態や流行などを踏まえながら、ビジネス的な視点で国内外の年中行事の掘り起こしを行ってみてはいかがでしょうか。

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